

本分科は「相関社会科学」と「国際関係論」の2つのコースからなり、毎年35名前後の学生を受け入れています。相関社会科学コースは、社会科学の諸分野を横断的にふまえて、多様な社会現象を総体的に理解することを、国際関係論コースは、複雑な国家間の相互依存関係を視野に入れて、グローバル化が進行する現代社会を複合的に研究することを、それぞれの目標としています。両コースは従来の社会科学の成果を尊重しつつも、その縦割り的な制約を超え、現代が抱える課題や問題に総合的にアプローチする点で共通しています。学生は、分科進学後に、自分の関心や適性に応じてコースを選びます。本分科では全ての教員が両コースの教育を担い、学生は必要に応じて両コースの授業を履修し、論文などの指導やサポートを受けることができます。(学部HPより)
国際関係論の考察対象は、国境を越える価値配分や価値実現の過程・政策・制度などである。我々の眼前に展開する現実は、国際政治、国際法、国際経済などといった個別分野に還元して分析することのできない複合的な性格を持つ。その理解には、既存の学問の棲み分けに安住できない意欲的な知性こそが必要だろう。国際関係論コースが目指すのは、国際政治・法・経済などを基礎とした学際的な教育を通じて、国際社会の現在を多面的に解析する知性の育成である。(学科HPより)
相関社会科学コースは、社会科学の基礎的領域である政治、経済、法、社会、文化などについての学問的知識を分野横断的に学びながら、現在の社会現象や社会問題を総合的に解明することを目的としている。それは「グローパル化時代のリベラル・アーツ」として、変貌する時代の最先端を切り開く試みであると言えよう。相関社会科学コースでは、現代社会の変容に由来する先端的な諸問題や諸争点、新しいテーマ群を、既存の縦割りのデイシプリンの制約にとらわれることなく、問題指向のアプローチ(issue-oriented approach)によって、思う存分研究することができる。(学科HPより)
就職約70%・大学院進学約30% 就職先として官公庁、教育・研究機関、企業、メディア、国際機関の割合が高いのが特徴